ゴルフ会員権とその売買

ゴルフ会員権とその売買

ゴルフは、現在では日本中いや世界中の人々に愛されているスポーツです。

2005年現在で世界のゴルフ人口は実に約6400万人とされており、そのうちアメリカが約45%、日本は約15%を占め、近年では中国やインドでもゴルフをする人口が伸びてきています。

日本人にとっては、石川遼選手や松山英樹選手、宮里藍選手の世界での大活躍を見れば、よりゴルフを楽しむさらなる強い刺激となっている事でしょう。

そしてゴルフを楽しむ皆さんにとって、ゴルフ会員権は便利で日常生活から切り離せないアイテムとなっています。

そのゴルフ会員権を売買する事によって、ゴルフはさらなる発展をしつつあります。

ゴルフ会員権とは、会員制のゴルフ場利用権で、一般のプレーヤーより安い価格でプレーができ、会員つまりメンバーが優先的に予約が可能となる他、競技会への出場も優先されます。

一般の市場で取引売買されていますが、トラブルが発生した際に備え「ゴルフ場等に係る会員契約の適正化に関する法律」が設けられています。

ゴルフ会員権の売買はそれを取り扱っている業者に頼る

ゴルフ会員権には、次の5種類があります。

最も一般的なのが個人正会員で、全国のゴルフ会員の約75%を占め、平日はもちろん土曜日・日曜日・祝日も優先的にゴルフ場を利用しプレーする事ができます。

これとやや違うのが平日会員・週日会員でプレーできるのは平日のみ、場合によっては土曜日にプレーできる事もあります。

個人ではなく法人名義で登録したものが法人会員で法人会員限定のゴルフ場もあります。

女性のみが登録するのが婦人会員、個人正会員になっている会員のその家族対象となる家族会員が優先されます。

このゴルフ会員権を売買するには、知人や個人と直接会って受け渡しをする方法と、その会員権を取り扱っている会社に依頼する方法の2通りがありますが、一般的には後者の方法が使われています。

個人間の売買ではトラブルを招く危険があるため薦められないからです。

ゴルフ会員権の市場での相場は、そのゴルフ場への交通アクセスや予約のとりやすさ、経営母体となっている会社、コースの状況等で、売る側と買う側が折り合って決まってきます。

ゴルフ会員権売買の堅実な方法

ゴルフ会員権を購入できても、会員として正式入会するには条件があります。

1つ目は年齢。

ただ「20歳以上」であったり「30歳以上」であったりとゴルフ場によって違いがありますので、よく確認する必要があります。

2つ目は性別。

ゴルフ場によっては女性の人数が限定されている場合があり、女性名義のゴルフ会員権を購入しなければなりません。

3つ目は紹介者や保証人。

入会する際にそのゴルフ場の会員などの紹介が必要です。

4つ目は他のコース在籍。

ゴルフ場によっては、別のゴルフ場の会員にも入っていないと入会できない場合があります。

ゴルフ場に入会後、その際に得たゴルフ会員権を他の人に売買したいと思った時は、その会員権を取り扱う会社に依頼するのが安全な方法ですが、東京都中央区に本拠を置くJ社は、会員権の売買の際に「取引計算書」の発行を条件付けています。

税務申告をする際に必要になるため、すべての会員に発行を義務付け、大切に保管するよう呼びかけています。

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